Since July 1972
大阪市中央区南船場4−13−2
             泉亀ビル2F

TEL 06-6244-0028
日  時 内         容 ( テ ー マ ・ タ イ ト ル ) 主 催 者 ( 出 版 社 )



 H16/ 1/14  「税理士業務と民・商法」
               − 税理士のためのビジネス法入門 −
 近畿税理士会 南支部
 H17/ 1/29  「会計参与制度を考える」  千里山会計学研究会
 H17/ 4/25  「会社法の現代化を概観する」  近畿税理士会 南支部
  大阪・奈良税理士協同組合 共催
 H17/ 9/ 2  「新会社法の会計参与について」  滋賀県税理士協同組合
 H17/ 9/15  「新会社法・税理士のための実務的観点から」  近畿税理士会 豊岡支部
 H17/ 9/28  「行政書士のための生前贈与」  大阪府行政書士会 中央支部
 H17/11/22  「新会社法における機関設計と権限分配」  近畿税理士会 南支部
 H18/ 7/20  「新・会社法と中小会社の会計制度」  近畿税理士会 東淀川支部
 H18/ 9/ 8  「新会社法と税理士業務」
   - 会計参与・会計指針・事業承継の視点から − 
 兵庫県西税理士協同組合
 
近畿税理士会 龍野支部
 近畿税理士会 相生支部
 H19/11/ 8  「会計指針を活用した月次や
        決算指導の実務と会計参与業務の実務」
 近畿税理士会 福知山・宮津
 舞鶴・峰山・柏原支部
 H19/12/ 8   「会計参与の実務について」  近畿税理士会 右京支部
 H20/ 4/ 8  「会計指針を活用した月次や
        決算指導の実務と会計参与業務の実務」 
 近畿税理士会 東淀川支部
 H20/ 6/23   「法人税申告書の見方・読み方」 
    −別表1・4・5(1)・5(2)を中心に−     
 大阪府行政書士会
    「
建設業研究会」
 H20/ 7/25   「法人税申告書の見方・読み方」 bQ
    −別表7・14・15・16を中心に−
 大阪府行政書士会
    「
建設業研究会」
 H20/ 8/ 5   「会計指針を活用した月次や
     決算指導の実務と会計参与業務の実務」 
 近畿税理士会 尼崎支部
 H20/ 8/19  「消費税申告書と住民税特別徴収制度」 bR  大阪府行政書士会
    「
建設業研究会」
 H20/ 9/10  「ホーリーの税理士業界を俯瞰する」  近畿税理士会 泉佐野支部
 H20/11/13  「会計指針を活用した月次や
     決算指導の実務と会計参与業務の実務」 
 近畿税理士会 兵庫支部






































 S61/ 2/ 5  「大小会社区分立法雑感 -現実と法理念の狭間- 」  近畿税理士界 No.262
 H 1/ 4/25  「簿記の基礎と応用 -初版- 」 共著  中央経済社 ( 現在-第3版-)
 H 5/ 1/20  「確定申告と金丸サンの5億円 」  若竹(生駒青年会議所) No.7
 H 5/ 5/20  「消費税は本当に簡素で公平か? 」  若竹(生駒青年会議所) No.8
 H 5/ 9/20  「わが生駒市の税金ア・ラ・カルト 」  若竹(生駒青年会議所) No.9
 H 5/12/20  「社団法人のはなし 」  若竹(生駒青年会議所) No.10
 H 8/ 4/13  「税制改正私案」 編集・執筆  TAX(近畿青年税理士連盟) No.12
 H 8/ 9/30  「粉飾決算と取締役の責任 」 分担執筆  中央経済社
   ( 「商法における外観法理」所収 )
 H10/ 9/10  「外部監査制度の創設を考える 」  近畿税理士界 No.413
 H13/ 8/10  「高度化資金によるアーケード建設の会計と実務 」   研究季報 (奈良県立大学) Vol.12 No.1
 H14/ 3/10  「小規模会社における取締役の対外的責任 」分担執筆  中央経済社
   ( 「会社訴訟をめぐる理論と実務」所収 )
 H15/ 8/10  「配偶者特別控除廃止の批判的検証 」  近畿税理士界 No.472
 H16/ 9/10  「法曹養成制度改革は他山の石か 」  近畿税理士界 No.485
 H17/ 5/10  「新会社法案の概要と税理士 」分担執筆  近畿税理士会
  会社法制対策特別委員会
 H17/ 6/10  「経営分析論を担当して 」  近畿税理士界 No.494
 H17/ 9/ 1  「会計参与就任を考える “To be or Not to be” 」  近税みなみ No.47
 H17/12/10  「機関設計の柔軟化 」  近畿税理士界 No.500
 H18/ 4/10  「会計参与のススメ 」 啓蒙パンフレット  近畿税理士会
  会社法制対策特別委員会
 H18/ 6/10  「会社法と税理士の業務 」分担執筆  近畿税理士会
  会社法制対策特別委員会
 H18/ 7/15  「4月25日に考える」  阪奈税協 No.29
 H19/ 1/10  ■本会からの報告■
 「会社法制対策特別委員会活動を中心に」
 近税みなみ No.50
 H19/ 6/10  「簿記の基礎と応用 -第4版- 」 共著  中央経済社
 H19/ 6/10  「会計参与業務マニュアル」 (小冊子) 分担執筆  近畿税理士会
  会社法制対策特別委員会
 H19/ 9/ 1  「会社に『経営理念』は必要か?」  近税みなみ No.51
 H20/ 9/10  「会計参与業務マニュアル」 (増補改訂版)
                          分担執筆
 近畿税理士会
  会社法制対策特別委員会


 H16/ 5/10  Key Word から探る税理士業務 「起業家支援」  旬刊 速報税理 Vol.23 No.15















 S63/ 4/ 1〜
    H4/3/31
 「原価計算論」 (通年)  奈良県立短期大学 商学科
 H 1/ 4/ 1〜
    H3/3/31
 「簿記」 (通年)  大阪城南女子短期大学 生活学科
 H 3/ 4/ 1〜
    H6/3/31
 「民法及び商法」 (後期集中)  滋賀県立短期大学 農業経済学科
 H 3/ 4/ 1〜
   H13/3/3
1
 「簿記TA」 (通年)  奈良県立商科大学 商学部
 H 7/ 4/ 1〜
   H19/3/31
 「簿記T」 (通年)  大阪産業大学 経営学部 流通学科
 H 9/ 4/ 1〜
   H10/3/31
 「商学特殊講義U」 (通年)  関西大学 (2部) 商学部
 H13/ 4/ 1〜
   H16/3/31
 「税務会計論」 (通年)  奈良県立大学 商学部
 H15/ 4/ 1〜
        現在
 「税法」 (通年)  阪南大学 経済学部
 H16/ 4/ 1〜
   H17/3/31
 「経営分析論」 (後期)  奈良県立大学 地域創造学部
 H17/ 9/ 1〜  「商法特論研究W」 (企業会計と法)  関西大学大学院 法学研究科
副所長の今までの主な講演(研修)や執筆実績をご紹介します。
mailto : info@holy-kaikei.com
TEL 06-6244-0028 FAX 06-6244-0029
〒542-0081 大阪市中央区南船場4−13−2 泉亀ビル2F
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